従業員の定着や採用活動における企業のアピールのために、福利厚生の充実を図る企業は多くあります。福利厚生にはたくさんの種類がありますが、従業員の健康づくりを促進するために、スポーツジムの法人会員を検討してみてはいかがでしょうか。

今回の記事では、スポーツジムの法人会員になるメリットについて紹介していきます。

スポーツジムの法人会員になれば『健康経営』促進につながる

「学生の頃はよく運動していたけど、大人になってからはほとんど体を動かさなくなった」
社会人にはこんな人が多いのではないでしょうか？

年齢を重ねていくと、日常のさまざまな場面で身体の衰えを実感することが増えるものです。年齢による体力の衰えは仕方のないものですが、何も対応しないままでいると、状況はどんどん悪くなる一方になっていくでしょう。そこで、体力と健康な体を維持するためにも、大人になってからも運動を習慣づけることが大切になるのです。

体を動かすのであれば、自宅で筋トレや公園でスポーツ、家の近所をジョギングする、といった方法ももちろん効果的でしょう。そのほかに、スポーツジムの利用も独自のメリットを持つのでオススメです。

ジムを利用するメリットに、自宅では鍛えるのが困難な部位も鍛えられるという点が挙げられます。ジムでは、さまざまなトレーニングマシンや器具が利用可能となっており、最新の設備で効率的に体を鍛えられるでしょう。また、ジョギングやウォーキングは雨が降ると中止を余儀なくされますが、ジムは大雨や暑さが厳しい真夏日でも、天候や気温に左右されずに体を動かすことができます。

近年では、「健康経営」に取り組む企業が増加しています。健康経営とは、従業員の健康管理を戦略的視点で実践・促進させ、組織の生産性や企業価値を向上させようという取り組みです。

健康経営を進めるための取り組みに、スポーツジムの利用を会社の福利厚生に加えるという方法が考えられます。福利厚生としてスポーツジムの法人会員になれば、契約内容に応じて従業員が無料、もしくは通常よりも安い金額で施設を利用可能になるという特典を受けられます。実施すれば「せっかく福利厚生にあるから、スポーツジムを利用してみよう」と考える従業員が出てくるでしょう。ここからは企業がスポーツジムの法人会員となるメリットについて解説していきます。

法人会員になるメリット 1 : 従業員の心身の健康向上

体を鍛えることで、従業員の体力向上が見込め、健康の維持にもつながります。従業員のスタミナが上昇し、体調を崩しにくくなれば、本人だけでなく企業にとっても大きなメリットとなるでしょう。

よく知られていることですが、運動不足は肥満の原因になり、肥満になるとさまざまな生活習慣病の発症リスクが高まります。肥満は動脈硬化の原因にもなり得るため、そこからさらに心筋梗塞や脳卒中などの死亡リスクがある病気を発症する可能性も出てきてしまいます。このようなリスクを鑑みて、従業員の健康を考えるのであれば、根本となる運動不足の解消を促すことに価値を感じられるでしょう。

体を動かすことはストレス解消にも効果的です。スポーツジムに通えば、従業員のフィジカルだけでなく、メンタルの健康にもプラスの効果をもたらすことに期待できます。

法人会員になるメリット 2 : 福利厚生の充実

記事の冒頭で触れたように、スポーツジムの法人会員になることは福利厚生の充実につながります。近年では、就職活動をする際に企業の福利厚生の充実度合いをチェックする人が増えています。とくに、新卒の大学生など若い世代は安定志向が強く、安心して働ける職場環境を求める人が増加傾向にあり、企業の安定性を図る指標として福利厚生を確認しているようです。

企業の立場からすると、手厚い福利厚生制度があれば、それだけ優秀な人材を集めやすくなると考えられるでしょう。

採用活動以外でも、もちろん在職中の従業員にとっても福利厚生の拡充は嬉しいものです。スポーツジムの法人会員になったのを機に、ジムに通い出す従業員がいればその人材の帰属意識の上昇が見込めます。

法人会員になるメリット 3 : 節税につながる

福利厚生に利用する目的でスポーツジムの法人会員になる場合、条件を満たせばジムの費用を経費計上可能です。

条件は以下の3つです。

ただし、フリーランスや個人事業主本人は、福利厚生の対象に含まれないので注意。個人事業主は、従業員のために福利厚生を整備する立場にあり、受ける側ではないとみなされるためです。

スポーツジムを選ぶポイント

健康を意識する人が増えていることもあり、たくさんのスポーツジムが出てきています。複数の選択肢から失敗しないジムを選ぶために注目するべきポイントを確認していきましょう。

1.料金体系

スポーツジムの法人会員の料金体系は、月々の費用が決まっている「月額固定型」と利用人数で金額が変動する「従量課金型」の2つが代表的です。

月額固定型の場合、想定よりも利用人数が少なければ企業が元を取れない状況になってしまうでしょう。一方で、従業員の利用状況によって毎月の支払い額が変動しないという点は、メリットといえます。

従量課金型は、利用人数が少なければ費用も少額になりますが、多くの従業員が利用した場合はその分負担額が上昇します。想定以上の人数がジムを利用した場合、予定よりも費用が高額になってしまうかもしれません。

2.通いやすさ

せっかく会員になっても、通いづらいジムであれば継続して利用してもらえないかもしれません。スポーツジムの公式ホームページから、店舗の場所や各店舗の営業時間を確認できるので、必ず立地や時間をチェックして、従業員が通いづらいと思われるジムは避けましょう。

3.設備・サービスの充実度

トレーニングマシンや器具だけではなく、プールやサウナなどの設備があるジムもあります。設備が豪華なジムは満足度も高いですが、会費が高額な傾向なので予算との兼ね合いをみて検討しましょう。

また、仕事帰りにそのまま通えるジムは従業員が利用しやすいので、利用頻度の向上が見込めます。シャワーや更衣室はもちろん、ウェアやシューズの貸し出しサービスがあれば、会社帰りに通いやすいでしょう。

4.口コミ

口コミの情報もポイントです。実際に通いだして初めて、設備の故障が多かったり、常に混雑していて待ち時間が長かったりといった悪い点が発覚しないように注意しましょう。

今回は、スポーツジムの法人会員について解説しました。導入後に「せっかく会員になったのに、全然利用されていない！」といった状況にならないためにも、導入を計画する際は、従業員がスポーツジムの利用を希望するかどうかをヒアリングしておきましょう。

気になるジムが見つかったら、まずは資料請求から始めてみてください。

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